探偵の仕事
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浮気調査を安くするためにできること

浮気調査を安くするためにできること

浮気調査を依頼したいときに少しでもコストダウンしたいなら、ターゲットとなるパートナーの情報を事前準備することがおすすめです。なぜなら情報量によって費用だけでなく、浮気調査の進み方が変わってくるからです。

同じ依頼でも費用が変わる?浮気調査を安くする方法とは?

同じ浮気調査でも、依頼者の準備次第で費用を安く抑えることが出来ます。浮気調査というのは、通常何人もの専従調査員(探偵)が、調査対象者に張り付いて行なうので人件費がかかりますから、決して安くはありません。もちろん一匹狼のような個人業者が一人で調査をするパターンあります。しかし、そうした場合は費用を抑えられても、尾行に感づかれやすく撒かれてしまう可能性もあるため、成功率が低くなります。

失敗が続けば結果的に調査期間は長くなり、チームで調査を行う探偵業者より高くついてしまうこともあるわけです。浮気調査は単に業者の提示した見積が安いところに頼めばいいというモノではありません。
個人業者にしろ会社組織にしろ、見積をお願いする前の事前相談で、依頼者が用意する情報によって、本来掛かるはずの経費を節約でき、費用を安くする方法はあります。

”事前の情報協力”で、調査費用は節約できる

浮気調査を成功させるため、事前に調査対象者の情報を提供することは、探偵業者の調査費用抑制にも繋がります。通常、浮気調査というのは、依頼人のパートナーが浮気をしているのではないか?と疑い始めた時、その真実を確かめるために行います。
感情的になって、いきなり探偵業者の元を訪れ、
「私のパートナーが浮気をしてるんです!調べてください!」
と勢いで相談しても、そこから調査を始めることになってしまいます。すると結構“無駄な下調べ”が思った以上に必要となり、それらもすべて調査費用として上乗せされてしまうわけです。

パートナーの浮気疑惑が持ち上がり、探偵に調査を頼もうと決意したら、探偵を探して事前相談をする前に

  • 最終目的を明確にする
  • ターゲット(依頼対象者)の顔写真や詳細な情報を用意する
  • 自分も協力することを申し出る

といった準備をしておきましょう。

事前に依頼する調査内容を明確にしておこう

浮気調査の場合、探偵にどこまで調査をしてもらうかハッキリしておきます。探偵による浮気調査は、“どこまで調べるか?”によって費用が変わってきます。あくまで浮気調査は個別案件ですので、個々のケースによって色んなパターンがあります。大別すると

  1. ホントに浮気をしているか、真実を確かめる
  2. 浮気をしていたら離婚するので、裁判でも使える証拠を入手する
  3. 浮気相手と手を切らせ、パートナーには自分の所に戻ってくるよう工作して欲しい

といったモノになるでしょう。

1.パートナーの浮気を突き止めるのは至難の業。プロ依頼がベスト

パートナーに浮気をしているらしいといった疑惑を持ったとしても、当事者自身がそれを確かめるのは、なかなか難しいでしょう。問い詰めても誤魔化されるのがオチですし、お互いに面の割れている間柄で尾行しても、すぐにバレてしまいます。
そのため自分のパートナーがホントに浮気をしているかを確認したいだけで、探偵を雇うパターンです。

この依頼は、ターゲットが浮気をしているか否かというだけの調査ですので、調査が長期化しない限り、比較的安く費用が抑えられます。ターゲットが浮気相手と会って、二人きりでホテルや浮気相手の部屋などに入る場面の証拠写真くらいは調査報告書に添付されるかと思いますが、裁判で証拠能力があるほどの精度は求めません。

2.浮気確定で離婚するなら、裁判資料になりうる調査報告書が必要です

次にパートナーが浮気をしている場合、離婚や浮気相手への損害賠償請求を念頭に置いた浮気調査を探偵に求めるパターンもあります。高額な浮気調査費用をつぎ込むのですから、それなりの“リターン”を求めたくなります。探偵に浮気調査を依頼するパターンとしては、一番多いモノと言えるでしょう。

こちらは、離婚や損害賠償が法廷論争にもつれ込んだ場合も考えて、ターゲットが浮気をした時と場所を明確に押さえる必要が出てきます。従って、それ相応の機材を投入の上、腕の良い調査員が仕事にあたりますので、浮気の真偽を確かめたいだけという依頼よりは高額になるわけです。

3、浮気相手との関係性を断たせるまでの浮気調査依頼が高難度

そしてもっとも高難易度の依頼は、ターゲットの浮気が確認できたら、その浮気相手と手を切らせて欲しいというモノになります。ただこうした依頼は、本来の探偵の仕事からは逸脱しているわけです。公安委員会への届出が不要だった時代には、こうした依頼を引き受けていた探偵業者も少なくはありません。しかし探偵業が届出制になった頃から、業界団体は浮気相手と手を切らせるといった“別れさせ屋”行為を禁止する通達を出しています。

”別れさせ”は、探偵業届出が行なわれだした頃からの禁止行為も……

とはいえ、この通達に法的拘束力はなく、別れさせ屋を堂々とやっている探偵業者も少なくありません。ただ仕事内容として、浮気調査と別れさせ工作は“別の案件”であり、一緒に頼んだとしても費用はただの浮気調査より高額になるわけです。

このように浮気調査といっても、探偵業者に求める成果によって提示される見積金額には差が出てきます。もちろん探偵業者も事前相談の段階で、依頼者の目的を正確に把握した上で見積を算出するはずですが、依頼人のほうがブレていては後になって揉めるもとです。浮気調査は事前相談の段階で、自分の求める目的をハッキリさせておきましょう。

ターゲットの情報は、出来るだけ詳しく用意

調査対象者となるパートナーの情報は、調査を依頼する前の事前相談の段階で、出来るだけ詳しい情報を用意しておきましょう。一般的に探偵業者は浮気調査を引き受ける前に、事前相談を行います。事前相談の目的は、誰を調べて、どのような調査結果を求められるのかをハッキリさせる事です。

これが判らなければ、調査費用の見積など出せるはずはありませんし、依頼側からすれば事前相談の際に提供できる情報次第で、コストカットが可能になります。
浮気調査で必要になるターゲットの情報は

  • ターゲットの外観や特徴
  • ターゲットの仕事や立ち回り先
  • 浮気をしそうな曜日

といったモノです。

対象となるターゲットの”個人情報”は準備の基本です

浮気調査の基本として、まず第一に必要になるのはターゲットの個人情報です。名前や生年月日、年齢や身長・体重といったパーソナル情報は当然ですが、必ず要求されるのは“ターゲットの画像”になります。正面からの写真だけでなく、斜め前からなど色んな方向から撮った写真と、身長が判りやすい全身を写した写真があると喜ばれるでしょう。

他にも仕事時に着用する頻度の高いスーツや、定番の外出着なども全身画像と合わせて提供するといいでしょう。また個人情報としてターゲットの持っているスマホや携帯の機種や特徴、車を持っているなら車種だけでなく、車の色やナンバー、外から見てわかるステッカーなどの特徴といった、ターゲット個人だけでなく所持品のようなターゲットを捕捉する情報も有効です。

ターゲットの周辺情報で、本人発見が調査現場で可能

これらの情報はいざ浮気調査が開始された場合、調査に参加する調査員全員に共有されます。より詳しい情報がわかっていれば、万が一、尾行でターゲットを見失いそうになっても衣服や持ち物、あるいは自動車からも発見できるわけです。
こうした詳細な情報は、実際に調査員がターゲットを尾行する中で、探偵自身が追加していくモノです。最初から知っていれば尾行成功率は最初から高くなり、効率よく調査が進みますので、結果的に調査費用の節約に繋がります。

行動範囲も有力な情報になります

ターゲットの仕事や立ち回り先も重要な事前情報です。浮気調査は大抵、仕事帰りのターゲットをマークする所からスタートします。だからターゲットの勤め先は、本人の名前や外観と同じくらい重要な基本情報なので、依頼人が伝えなくても事前調査の際に絶対に聞かれる内容です。ただ勤め先の会社名や住所だけでなく、自宅から会社までの通勤および帰宅にどんな移動手段を使うかも伝える方がいいでしょう。

仕事近辺の情報は必須。通勤ルートも大切です

自動車通勤であれば、通勤や帰宅にはどんなルートを使っているか、あるいは駐車場の場所などがほしい情報になります。一方、公共交通機関を利用するのであれば、普段乗り降りするバス停や駅、使用する路線を出来るだけ詳細に伝えられるようにしておきましょう。この時伝えるのは、あくまで“普通に仕事で通っている場合”です。

依頼人の予想通り、ターゲットがホントに浮気をしていた場合、通常とは違うルートで移動するタイミングが出てきます。調査をする探偵としては、こうした情報を知っていることで、尾行のアミを張りやすくなりますし、万が一見失ってしまった場合でも、再びターゲットを捕捉しやすくなるわけです。

ピンポイントで浮気の日時が分かれば、大きくコストカットが可能

そしてターゲットが“浮気しそうな日時”を事前相談時にわかっていれば、調査費を大きく節約することが出来ます。探偵業者は過去に積み重ねてきた調査の経験値やターゲットの個人情報から浮気しそうな曜日などを推測できますが、それはあくまで推測に過ぎません。探偵としてはターゲットが浮気をするまで、張込みと尾行を続けなければならないわけです。

事前相談の時点で、依頼人がすでに“ターゲットが浮気しているらしい曜日”など、調査すれば浮気の証拠が掴めそうな日を特定出来ていれば、探偵業者はその日に実際の調査をすればよくなります。無駄がなく、結果として調査費用を大きく節約することが出来るでしょう。

依頼人も探偵する? 調査には出来る限り協力を

依頼人も積極的に浮気調査に協力するのが、経費を安く抑えるポイントのひとつです。地元の公安委員会に届出を出して探偵業を営んでいる正規業者は、違法捜査を行いません。しかし業者が行うと違法行為だけど、依頼人が行なえることは少なくありません。

たとえばターゲットの財布の中身をチェックして、中に入っていたレシートから、ターゲットの行動範囲や金銭の使い道を探るとか、クレジット会社の明細を見て、浮気相手の為のプレゼントを買っていないかと確認したりすることです。探偵はターゲットにバレないよう張込みや尾行を行うので、ターゲット自身の持ち物の中身をチェックすることは出来ません。

しかし、これらの情報がターゲットの行動を予想したり、浮気の裏取りをするために役に立つことは結構あります。依頼人がパートナーと同居中であれば、パートナーが家に居ない間に探偵を招いて家捜ししてもらうという方法もありますが、探偵に代わって依頼者自身がチェックしたほうが経費は安上がりになるわけです。

まとめ~事前相談以前に、下調べをすれば調査費用は安くなる!~

同じ調査を頼むにしても、ターゲットの詳細な個人情報や浮気をしそうな日など、事前に調べておけば、調査費用が節約できます。浮気調査をして欲しい場合、とにかく探偵を雇って調べて貰うことばかりに頭が働きがちです。しかし依頼者が幾ら急いで調査をお願いしたくても、探偵はターゲットの周辺情報や行動パターンを調べることからはじまります。

ところが依頼人が探偵に相談する前から、探偵がターゲットをマークしやすい特徴や、浮気をしていそうな日時など、ある程度絞り込んでおけば、探偵は無駄なく調査を進められるわけです。つまり同じ案件でも、依頼人が下調べをしている場合とそうでない場合では、探偵の調査期間が変わってきます。当然、下調べがすでに行なわれている場合の方が、調査期間は短くて済みますので、調査費用を安く抑えることができるといえるでしょう。

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