探偵の仕事
  • 浮気・不倫調査
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その浮気調査は探偵に頼む?浮気調査が得意な探偵を探そう!

その浮気調査は探偵に頼む?浮気調査が得意な探偵を探そう!

浮気調査は得意!?探偵の仕事は“調査すること”

探偵に仕事を頼むのは、何かを調査したい時です。とはいえ人生の中で、探偵を雇って仕事を依頼するといったことは、誰でも体験するモノではないでしょう。どんな時に探偵を雇えばいいのかを知っておく必要があります。
探偵の仕事というのは“調査”です。自分が知りたいことを替わって調べてくれるのが探偵と考えればいいでしょう。

どんな時に探偵に頼むか?

もちろん色んな調べ事というのは、人に頼まなくても自分自身である程度まで調べることが可能です。特にインターネットが普及した現代は、情報だけならネットを使えば簡単に調べられます。探偵を雇ってまで調べたい場合は以下のような理由があるときに限られるでしょう。

  • 自分の身近な情報で、ネットなどでは調べられないこと
  • 自ら調べることが困難なこと

なんでもネットで解るわけではない!

ネットで調べられる情報には限界があります。インターネットの普及によって、“情報”というモノはとても身近になりました。以前は図書館などに行って調べなければならない疑問もスマホを使って検索すれば、あっという間に調べられます。しかしネット上の情報というのは、基本的に世の中で起きているニュースや、一般的な知識です。

自分の身の回りに起きている個人的な出来事の真相までは調べられません。今では連絡の取れなくなった友人知人の居所、あるいはパートナーの浮気疑惑など、極めて個人的な情報を調べたいと思った時、探偵に依頼して調べてもうわけです。

自分で調べるには限界がある?

基本的に自分で調べることができない情報は、探偵に依頼して調べてもらいます。ネットなどで調べても解らない場合、人に聞くなどして調べる事になるわけですが、個人の調査能力には限界があるわけです。コトを調べるには、それなりの時間がかかります。自分の仕事や生活に直接関わりのないところに、時間を割いている余裕はそうそうありません。

あるいはパートナーの浮気調査を行なう場合、顔見知りであるパートナーの後を尾行しても、バレる可能性が極めて高くなります。仮に浮気相手とパートナーが密会している所をバレずに押さえられても、証拠を示す写真などを確実に確保するとなると、素人には難しいでしょう。結局、修羅場になって揉めるだけで、離婚の決め手となる確実な証拠の確保は難しいのが現実です。

素人では不可能な調査こそ、プロのスキルとノウハウが活躍するとき

つまり個人レベルでは“調査の限界”があるということですが、そうした時に頼りになるのが探偵といえます。探偵も警察のような強制捜査権はありませんので、具体的に調査できる範囲は一般人とほぼ同じです。しかし業として調査をしているぶん、独自のスキルとノウハウがあります。

素人なら何日もかけて調べることを、探偵は数時間で調べ上げることも珍しくはありません。というのも調べたい事があった場合、探偵は経験上、その情報を得るには“何処に行って誰に聞くか?”といった調べ方を熟知しているからです。

浮気調査こそ、探偵依頼はマストです

またパートナーの浮気調査に関しても、それが原因でパートナーと離婚を考えているような場合は、絶対に探偵を雇ったほうがいいでしょう。探偵を雇うメリットは、まず第一に相手に面が割れていません。調査対象者に尾行を気づかれる心配は、ほぼゼロと考えられます。パートナーも浮気調査をされていることを警戒して、それなり尾行対策をしているケースも珍しくはありませんが、素人相手に尾行を気づかれるようなスキルの低い探偵は論外です。

さらに離婚で裁判になってしまった時、浮気現場の証拠を確実に押さえたり、浮気相手の素性を調べるといった一般人には難しい調査をこなしてくれるのも探偵だといえます。

浮気調査は探偵の仕事?

探偵の調査は、主に“民事”になる案件です。素人でも知りたい情報や調べたい案件があれば、ある程度調べることは可能ですが、そこには限界もあります。特に時間的に余裕のない場合、専門家に依頼したほうがいいでしょう。ただし調査を依頼する場合、なんでもかんでも探偵を雇えばいいわけではありません。探偵を雇うかどうかは実際に依頼する前に考える必要があります。

民事は探偵、刑事は事件の可能性があるので警察へ

探偵への依頼の基準は、その案件が「刑事」か「民事」かという点です。民事と刑事の違いというのは“犯罪が関わっているかどうか?”になります。

刑事の場合、犯罪絡みの“事件”の可能性がある案件で、こうした調査案件は警察に頼んだほうがいいでしょう……というより頼むべきです。この場合は調査ではなく“捜査”となりますが、警察が動いてくれれば、調査(捜査)費用は発生しません。こういう点は公的機関のメリットだといえますが、多くの場合専従の捜査員が捜査にあたるわけではありませんので、迅速に解決するとは限らないというデメリットもあります。

警察に頼むべき案件とは

連絡がとれなくなった家族や友人・知人を捜し出したい時、警察に依頼すればタダで調査してもらえるというのは、大きな魅力です。ただ警察が動いてくれるには、それなりの理由が必要になります。それは“事件性があるか否か”という基準です。

  • 同居している家族が理由もなく帰ってこない
  • 家族や友人・知人が犯罪に巻き込まれたようなメッセージを残したまま、連絡が取れなくなった

例えば上記のようなケースです。

家出か?犯罪か?で、警察の本気度は変わってくる

ひと言で人捜しといっても、その内容で警察の“本気度”は変わってきます。たとえ同居している家族であっても、失踪した相手が正常な判断の出来る成人だった場合、いくら警察に捜索を依頼しても<捜索願(現在は法改正されて「行方不明者届」という名称に変更された)>を書かされるだけです。

その時に失踪した本人の写真を要求されたり、身長や失踪時の服装や立ち回り先などを聞かれたりします。しかしその後の警察の業務は書類にまとめて、<一般家出人>として担当部署に回すだけです。つまり専属の捜査員がすぐに捜査を始めるとは限りません。

一般家出人というのは、“本人の意思で失踪した家出人”のことです。こうしたケースは年間10万件にも及びますので、捜索を依頼された警察も個別の対応は不可能と考えていいでしょう。

警察による特異家出人の捜索は、比較的早めスタート

自分の意思で失踪した一般家出人に対して、“本人の意志と反して失踪してしまった人”を特異家出人と言います。

例をあげると

  • 生活能力のない未成年(特に幼児)
  • 認知症気味の老人
  • どう考えても家出の理由が見つからない

といった人が失踪しすると、事故や事件に巻き込まれている可能性があり、特異家出人として比較的速やかに警察は捜索に動いてくれるわけです。

特に幼児や認知症の老人などの失踪は、事故に遭った可能性が極めて高いので、警察はすぐに捜索します。問題は成人やミドルティーン以上の未成年で、いくら届出の際に、家出の理由が思い当たらないと説明しても、「アナタが知らないだけで、失踪したご本人さんには家出したくなるような悩みや問題があったかもしれませんよ」と警察がまともに取り合ってくれず、一般家出人扱いされてしまうパターンです。

いつもの通勤通学路に、失踪者の使っていた自転車が壊れて捨ててあったとか、「助けて」というメールが来たとか、明らかに犯罪に巻き込まれた可能性のある状況が揃っていれば、警察はまともな成人であっても特異家出人として捜査してくれるでしょう。しかしそうした要素がない中、家族が失踪してしまった場合、警察はアテにならないと考えたほうがいいかもしれません。ですから、そんなときこそ探偵を雇って失踪した家族を探す意味はあると言えます。

人捜しを探偵に頼む価値とは?

家族の失踪ですら、事件性がないと判断されてしまえば、警察はまともな捜索をしてくれません。ましてや捜したい人が単なる友人知人だった場合、行方を捜したい時に警察へ行っても、ほとんど意味はないと考えていいでしょう。

探したい人がいるのに、警察は動かない案件は探偵依頼を

だから、行方を捜したい人がいるのに警察が動いてくれそうもない場合、確実に相手を見つけるには探偵を雇うのがベストです。例えば家族の人探しで、事件性がない遺産相続など法的な理由の時も、やはり探偵に頼むのがいいでしょう。

警察は無償でも探偵は有料。コストをかける価値判断が大切です

とはいえ探偵は無料では動いてくれません。人探しの場合、尾行や張り込みといった密着調査はあまりありません。調査期間に比較して浮気調査ほどではないにしても、専従の調査員が仕事にかかりますから、それなりの費用が掛かります。

同窓会をやりたいので、連絡先を知りたいといった程度の動機で、探偵を雇うかどうかは調査費用の見積もりを見てから判断するべきですが、一般人でそこまで金銭的に余裕のある人は多くはないはずです。

  • 警察が動いてくれない場合
  • 探偵に雇ってでも捜したい場合

人探しの場合は上記の基準で判断しましょう。

浮気調査は探偵の専門?

警察にパートナーの浮気調査を頼んでも動いてくれません。

  • 警察は民事問題に介入しないから
  • 事件性がないから

と言う理由があるためです。

パートナーの行動が不審で、警察に相談に行っても、「そういう相談は、弁護士か探偵にして下さい」と言われ、門前払いされてしまうでしょう。

警察の仕事は刑事事件の解決!

警察の仕事は<刑事事件>の解決と予防です。刑事事件というのは、法律に違反すると、刑事罰の可能性がある行為で、ザックリいえば世間一般で“犯罪”と言われるモノになります。
警察の仕事は、そうした犯罪の取締まりや、事件を未然に防ぐことです。

現在の日本で浮気というのは“不倫”とも呼ばれ、世間一般的な倫理には反していますが、単なる浮気で、罰金や懲役といった刑事罰は下されません。刑事罰が設定されていない以上、それは刑事事件ではありませんので、浮気をしたからといって警察は動いてくれないわけです。

刑事事件ではない揉め事は、<民事事件>となります。浮気以外にも遺産相続トラブルやブラック企業問題などのルール違反の範疇は民事内におさまります。違反したからといって即刑事罰が発生するわけではないトラブルは、全て民事事件であり、警察は基本的にそうした民事事件に介入しません。

浮気が元で犯罪が起きれば警察も動く?

警察が動くのは“犯罪”だけです。浮気は民事事件ですので、いくら頼んでも警察は捜査をしてくれません。ただ浮気疑惑でパートナーとケンカになり、ケガをさせてしまったという場合には立派に刑事犯罪が成立しますので、警察が動き始めます。

この場合、ホントにパートナーが浮気をしていたかどうかは、警察の取調べ室か裁判の法廷で知ることができます。ただし、その代償は大きいでしょうし、刺されたのが自分だとしたら、永遠に知ることが出来ないかもしれません。
そんな過激な刃傷沙汰にまで浮気トラブルが発展してしまう前に、事の真相を明らかにして、穏便に事態を解決するためにも、浮気調査は探偵を雇ったほうがいいでしょう。

浮気調査に探偵を雇うかどうかの基準は?

探偵に調査を依頼するかどうかは、その問題が刑事か民事かで判断します。調べごとというのは、ある程度個人で行えますが、時間的な余裕がなかったり、浮気調査のような調べにくい問題があるわけです。
そうした問題をクリアして、確実な情報が知りたいと思えば、探偵に調査を依頼するのが正解でしょう。

費用が発生する探偵の調査に比べ、警察はタダで捜査してくれますが、警察が取り合ってくれるのは人捜しくらいで、それも事件性があるケースでなければ、まともに捜査はしてくれません。
ましてや浮気疑惑などは、個人同士のトラブルである民事事件ですので、それがきっかけになって犯罪でも起きない限り、警察は介入しないわけです。

個人で調査しきれない問題が発生した場合、警察に依頼するか、探偵を雇って調査してもらうかは、その問題が民事事件なのか、刑事事件なのかで判断しましょう。